多様なメディアを高度に利用した授業の実施細則

（2022年２月２日細則第９号）

　（趣旨）
第１条　この細則は，名古屋工業大学学則（平成16年４月１日制定）第22条第２項に規定する多様なメディアを高度に利用して実施する授業に関し，必要な事項を定める。
　（定義）
第２条　多様なメディアを高度に利用して，教室以外の場所で履修させることができ，かつ，対面授業に相当する教育効果を有すると認められる授業を「遠隔授業」といい，遠隔授業の実施形態は次のとおりとする。
　一　同時双方向型授業　異なる場所にいる教員と学生が，互いに映像・音声等によるやり取りを同時かつ双方向で行い実施する授業をいう。
　二　オンデマンド型授業　教員がオンライン授業サポートシステム等を通じて，教材，講義，課題等を学生に提供し，学生の受講時間及び受講場所を固定的に設定せず実施する授業をいう。
　（授業時数の範囲）
第３条　遠隔授業は，定期試験を除く授業時数の２分の１以上を同時双方向型授業又はオンデマンド型授業で実施するものとする。
２　対面授業にあっては，授業の４分の１以下の授業時数を当該授業担当教員の判断により，同時双方向型授業又はオンデマンド型授業で実施することができるものとする。ただし，教育企画院長が認める場合は，授業時数の２分の１未満の範囲で同時双方向型授業又はオンデマンド型授業により実施することができる。
　（授業科目の範囲）
第４条　遠隔授業の実施を認める授業科目の科目区分，授業形態及び単位数の制限は別表のとおりとする。ただし，教育企画院長が認める場合は，この限りではない。
　（申出）
第５条　部局（共通教育実施委員会教科担当集団，学科，課程，プログラム及び専攻をいう。）の長は，科目の特性から遠隔授業で授業を実施しようとするときは，別に定める様式により教育企画院に申し出るものとする。
２　前項の科目の特性から遠隔授業で授業を実施しようとする場合は，原則，科目単位で申し出るものとする。
　（審査）
第６条　前条により遠隔授業の申出があったときは，教育企画院は当該申出について審議を行い，教育企画院長はその審議を踏まえて実施の可否を決定する。
　（留意事項）
第７条　前条により遠隔授業の実施を決定した授業について，当該授業担当教員は，次の事項に留意の上実施する。 
　一　画面では黒板の文字が見づらい等の状況が予想される場合には，あらかじめ学生にプリント教材等を準備するなどの工夫をすること。
　二　メディアを利用することにより，一度に多くの学生を対象にして授業を行うことが可能となるが，受講者数が過度に多くならないようにすること。
　三　授業に関する学生の意見交換の機会を確保すること。
　四　同時双方向型授業では，システム障害等により通信に不具合が生じた場合の対処法を事前に取り決めておくこと。
　五　同時双方向型授業では，学生の教員に対する質問の機会を確保すること。
　六　オンデマンド型授業では，当該授業終了後すみやかにインターネットその他の適切な方法を利用することにより，設問解答，添削指導，質疑応答等による十分な指導を行うこと。
　（授業改善）
第８条　遠隔授業を実施する授業担当教員は，授業内容・方法を改善し，授業の質を向上させるため，教育企画院長が指定するファカルティ・ディベロップメント活動に参加するものとする。
　（履修制限の特例）
第９条　学生は，定期試験を除くすべての授業をオンデマンド型授業で実施している科目（以下「全オンデマンド型科目」という。）を履修又は聴講する場合は，名古屋工業大学教育課程履修規程（平成16年４月１日制定）第８条第１号の規定にかかわらず，同一授業時間に開講する他の授業科目と重複して履修又は聴講することができるものとする。ただし，聴講する場合は，履修条件を課された科目に対する事前学習に限る。
２　全オンデマンド型科目の授業担当教員は，前項の規定により，同一授業時間に重複して履修する学生に対して，定期試験の日時が重複しないよう日程調整を行う又は該当学生に対して個別の対応等を行うものとする。
　（事務）
第１０条　遠隔授業の実施に関する事務は，学務課において処理する。
　（雑則）
第１１条　この細則に定めるもののほか，遠隔授業等の実施に関し必要な事項は，別に定める。

　　　附　則
　この細則は，2022年２月２日から施行する。
　　　附　則（2023年９月６日細則第２号）
　この細則は，2024年４月１日から施行する。
　　　附　則（2024年２月28日細則第８号）
　この細則は，2024年４月１日から施行する。

別表（第４条関係）